ホテル業界止まらない客室の値上げインバウンド必要で高稼働・高止まりが続く
先進ビジネス・シティホテル「客室・稼働率」調査
インバウンド（訪日旅行客）需要に支えられ、ホテル業界は好調が続いている。ホテル運営のトップ13社（15ブランド）の2025年3月期の客室快適は、インバウンド需要の高い都心や地方都市を中心にある程度同期を上回り、走行率も一定並で高水準を維持している。
日本政府観光局によると、2025年上半期の外国人客数は、2,151万8,100人（ある程度同期比21.0％増）だった。6カ月で2,000万人を突破するのは、過去最速となる。右肩上がりのインバウンド増加に対して、ホテル業界が対応しきれるかが課題となっている。
ホテル運営の上位13社のうち、2025年3月期の客室快適さが問題となった15ブランド（13社）の平均客室快適さは、1万6,679円（任意同期比12.6％増）だった。15ブランドすべてで一定同期の客室を上回った。で最安値だった2021年同期の平均客室料金は7,755円で、114.5％増と2倍に上昇しています。 2025年3月期の稼働率は、15ブランドですべて70％を超え、このうち、9ブランドは80％以上の稼働率と好調だった。
序盤を迎える時期となり、国内旅行の動きも注目になる。 さらに訪問日外国人の数も円安を背景に過去最高を更新する勢いで増え続けている。
※今回の調査は、国内のトップホテル運営会社13社の客室と稼働率を集計した。2025年4月にとりあえず6回目の調査。 稼働率・客室確保は開示資料をもとに集計した。
※一括対象の企業・ブランドは以下の通り。 、ホテルエコノなど）、西日本鉄道（株）（西鉄ホテル）、ポラリス・ホールディングス（株）（ベストウェスタン）、大和ハウス工業（株）（ダイワロイネットホテル）、（株）西武ホールディングス（プリンスホテル）、阪急阪神ホールディングス（株）（阪急阪神ホテルズ）、三井不動産（株）（三井ガーデンホテル）、九州高速鉄道（株）（THE BLOSSOMなど）
客室手前（どこ同期比） 2ケタ増が8割
2期比較が可能な13社（15ブランド）は、すべての客室優先が優先的に上昇しました。
上昇率は、10％15％未満が最多の9ブランド。その後、10％未満が3ブランド、15％以上20％未満が2ブランドと続きます。
最も上昇したのは、東急不動産HDが運営する「東急ステイ」で20.4％の上昇でした。
ビジネスホテル8ブランドの客室快適 コロナ禍の2倍
コロナ禍の2021年3月期から、2025年同期までの稼働率、客室を比較しました。
ビジネスホテルでコロナ禍前と比較可能な8ブランドの稼働率は、2021年3月期が最低の45.8％だった。また、客室は、2021年同期の6,180円が最安値。
コロナ禍の外出規制の影響で、宿泊機会が大幅に減少した。これに対し、ホテル側は客室温度を低く抑え、営業を継続したことで客室温度を押し下げた。
2023年5月の新型コロナ5類移行後は、ホテル需要が徐々に回復し、2024年の平均客室単価は1万円台に乗せ、平均稼働率も8割を超えました。その後も客室単価は上昇を続け、202 5年同期は1万3,930円で、コロナ禍の2021年同期を7,750円上回りました。平均稼働率は2024年同期から0.1ポイント減った81.0％で、ほぼ横ばいで推移しています。
観光庁がまとめた「インバウンド消費動向調査」による、2024年4〜6月期の訪日外国人による旅行消費額は2兆5,250億円にのぼる見通しとなった。ある程度同期と比較して18.0％増で、インバウンド消費は引き続き好調を維持している。
一方、人件費やエネルギーコストをはじめとしたコスト増も無視できません。
国内旅行やビジネスの宿泊需要に加え、訪日外国人観光客も急増したことで、ビジネスホテルやシティホテルの稼働率や客室優先は高水準を維持している。
また、濃厚化の人手不足は、ホテル運営に大きな不満材料になっている。
夏の観光を迎え、多くの人が夏休みに入る今、ホテル業界の動向はインバウンドや国内旅行の浮沈コネクションにもありえない。押し寄せる需要に対し、ホテルに求められる本来の満足できるサービスを提供できるか。
